専修大学理事長の選任（再任）について

大学を取り巻く環境は非常に厳しく、今後、国公立?私立を問わず、大学の統廃合が加速していくことは確実です。1880（明治13）年に創立された専修大学が、教育?研究?社会貢献という使命をこれからも果たしていくためには、社会に、そして何より学生や保護者に選ばれる大学となるべく、たゆまぬ改革を続けていかなければなりません。そのためにも、今後の大学運営に最も求められるものは機動性であると考えております。限られた経営資源を有効活用し、より充実した教育?研究環境を迅速に整備していく所存です。
現在、専修大学では教学?法人が一丸となって様々な改革を進めておりますが、情報化社会の加速度的進展は、これまでの社会構造を根底から変化させる事象であり、そうした変化にも柔軟に対応していく必要があります。
例えば、AIの登場はビジネス社会に限らず、人々の日常生活をも変容する力を備えています。当然のことながら教育?研究分野においてもその活用方法にいくつかの課題を残しつつも、大きな期待が寄せられています。
さらに、DXによる業務の効率化と充実を追求し、社会からのアクセスを容易にして、本学の教育や研究、学生の活動を広く発信していくことも重要です。
そのほかにも、国内外の交流を促進し、またグローバル化を推進する上で、社会人および留学生の確保は今後、重要な戦略になるでしょう。そしてそれに伴う人材の育成が急がれます。
こうした改革の推進はもちろんですが、創立145年を迎えた伝統ある私立高等教育機関である専修大学には果たすべき不変の使命があります。それは創立者の意思を次代へと引き継ぐことです。
「師資相承」。『広辞苑』を繙くと「師から弟子へと道を次代に伝えていくこと」と記載されています。私立大学において「師」とは、創立者であり、教職員であり、卒業生であり、保護者です。私たちには、「師資相承」の言葉通り、次世代を担う人々に対して、創立者が描いた建学の精神「社会に対する報恩奉仕」、そしてそれを現代的に捉え直した21世紀ビジョン「社会知性（Socio-Intelligence）の開発」を伝えていく義務があります。
これからも全国の校友、育友そして教職員の方々と共に「オール専修」で厳しい現状を乗り越え、創立者の意思を受け継ぎ、「社会知性」を身に付けた学生を一人でも多く社会に送り出すことを第一義として、「学生を基本に据えた大学づくり」を行ってまいります。
今後ともご指導ご鞭撻を賜りますようお願いいたします。