学術的な理論と先端的研究に取り組み
高度な知識と技術で社会に貢献できる人材を育成
高度化?複雑化?多様化が急速に進展する現代社会では、学部での４年間の学びをさらに深める大学院教育に高い期待が寄せられています。本学大学院が目指すのは、学術の理論?応用を教授研究し、その本質を究めて、地域および国際社会の発展に寄与することです。徹底した少人数教育のもと、学生一人ひとりの自発的な研究意欲に応える教育を展開し、社会に貢献できる理論と技術を修得した人材を育成します。
大学院修士課程（２年間）
修士課程は、学部で学んだ知識や技術をより系統的?総合的に深める研究を行っています。理工学研究科２専攻と経営学研究科１専攻を擁しており、専門技術者や研究者、高度な職業人の養成を目指します。また、教職課程も設置しており、専修免許状の取得も可能です。
大学院博士後期課程（３年間）
博士後期課程は、修士課程修了者がさらに研究を深めるステージです。本学大学院には、理工学研究科２専攻、経営学研究科１専攻を設けており、博士（理学）、博士（工学）および博士（経営学）の学位修得が可能です。
各専攻では、深い学識を養うと共に高度で専門的な研究能力を磨き、自立した研究者の育成を目指します。
研究科紹介
理工学研究科
経営学研究科
構成および学生定員
修了要件
１．理工学研究科（修士課程）
①修士課程の修業年限は２年。
②修得すべき単位は、必須科目10単位を含め、30単位以上である。
③演習指導教員の研究指導を受けたうえで、学位（修士）論文を提出し、その審査ならびに学力に関する最終試験に合格しなければならない。
２．理工学研究科（博士後期課程）
①博士後期課程の修業年限は３年。
②修得すべき単位は、必須科目10単位を含め、18単位以上である。
③指導教授の研究指導を受けたうえで、博士論文の審査ならびに試験に合格しなければならない。
３．経営学研究科（修士課程）
①修士課程の修業年限は２年。
②修得すべき単位は、必須科目12単位を含め、32単位以上である。
③演習指導教員の研究指導を受けたうえで、学位（修士）論文を提出し、その審査ならびに学力に関する最終試験に合格しなければならない。
４．経営学研究科（博士後期課程）
①博士後期課程の修業年限は３年。
②修得すべき単位は、必須科目16単位を含め、20単位以上である。
③演習指導教員の研究指導を受けたうえで、博士論文の審査ならびに試験に合格しなければならない。
大学院教職課程
| 研究科 |
専攻 |
免許状 |
免許教科 |
| 理工学研究科 |
物質工学専攻 |
高等学校教諭専修免許状
|
工業
情報 |
| 生命科学専攻 |
中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状 |
理科
理科 |
| 経営学研究科 |
経営学専攻 |
高等学校教諭専修免許状 |
商業
情報 |
経費関連の情報
奨学金（給付型）に関する情報
入試について
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研究科長からの挨拶
現代社会が抱える複雑かつ多様な問題に対して、理工学の視点から課題の解決に取り組むことは、今日、ますます重要性を増しています。急速に変化する社会の中で多様化?高度化する課題に対応するには、専門的な知識?技術だけでなく、柔軟な思考力と実践的な応用力、そして貪欲な探究力が求められます。
本学理工学研究科は、「社会知性の開発」の理念のもと、社会的課題の解決に貢献できる高度な専門知識と実践的能力を備えた創造性豊かな研究者?技術者等の育成を目指し、少人数教育によるきめ細やかな指導体制で学生一人ひとりが主体的に学び、研究に取り組める環境作りを心がけています。学部での学びをさらに発展させたい、関心のある分野をさらに深く探究したいと願う皆さんにとって、大学院はその思いを実現する場です。自身の問いに真剣に向き合い、答えを見つけていく経験は、今後の人生において必ず大きな財産になるでしょう。また、本学が立地する石巻市は東日本大震災からの復興を遂げつつある地域であり、この地に根ざした大学の使命として、地域と連携しながら、諸課題の解決に貢献できる先進的な研究を推進しています。
本研究科での学びや経験を通して社会に貢献したいと願う皆さんのチャレンジを心より歓迎します。未来を切り拓く力を養う場として、石巻専修大学大学院での学びが皆さんにとって実り多いものとなることを心より願っています。
2025年４月
石巻専修大学 理工学研究科長 太田 尚志
本研究科は、経営学の理論と実務を有機的に結びつけ、研究力に裏付けられた実践力を備えた高度専門人材の育成を目指しています。経営戦略や組織マネジメントの基礎に加え、会計、情報マネジメント、地域活性化といった現代的な課題に対応する分野を幅広く学ぶことができます。特に会計分野においては、専門性の高い指導体制のもとで修士論文を執筆し、税理士試験の会計科目および税法科目の一部免除の実績も数多くあります。これは本研究科における教育?研究の質の高さを示すものです。また、変化の激しい経営環境において不可欠な情報の活用能力や、持続可能な地域社会を実現するための地域戦略の立案力なども身につけられます。さらに、組織運営の健全性を支えるコンプライアンス（法令遵守）の重要性にも重点を置き、法的?倫理的視点を持った意思決定力の養成にも取り組んでいます。
経営学という学問は、現実の組織や企業活動を対象にしながらも、理論的な深みと実践的な広がりをあわせ持つ、非常にダイナミックな領域です。そのため、大学院生としてこの分野に向き合う際には、理論における原理?原則と派生的モデルの違いを明確に理解し、その両面を丁寧に探究する姿勢が求められます。まず、理論における原理?原則とは、経営学における基本的な考え方や視座、前提条件のことです。たとえば、組織論における「合理的行動の前提」や、「ヒト?モノ?カネ?情報」という経営資源の捉え方、企業を「価値を創造するシステム」と見なす視点などが挙げられます。こうした原理?原則は、研究テーマの「枠組み」を規定します。大学院での研究は、単に表面的な現象を分析するだけでなく、「何を問いとしているのか」「この理論の前提は今でも有効なのか」といった、土台に対する根源的な問い直しがあってこそ、学術的な深みを持つことになります。一方、「ソーシャルネットワーキングサービスと社会的信用?レピュテーションリスクの管理」といった技術や社会情勢の変化に伴い現出する現代的な問題は、単に原理?原則だけでは解決できない問題ですが、背後には必ず根本的な理論的前提があります。そして派生的理論を用いる際には、「この理論はどのような前提を置いているのか」「今の状況に本当に適用可能なのか」という視点を持つことが不可欠です。
経営学は、他の社会科学と比べて「実務との接点」が強く、社会の情勢や実務上の関心事に影響されやすい面があります。ゆえに、現代?実務的な課題を研究するに当たっても、「それがどのような原理?原則に基づいているのか、それがどのように含まれているのか」といったことを常に意識して研究していく姿勢が重要です。根本を問い直すことで、表層的な理解を超えた、新たな理論的貢献や現実への洞察が得らます。また、研究の成熟とは、「原理?原則に立ち返りながら、派生的理論を用いて現実を解釈し、その過程でまた新たな問いを根本に投げかける」という、原点思考によって生まれるものだと思います。経営学における研究とは、実務と理論、抽象と具体を常に考慮しながら、新たな理論的可能性を探求していくことだと考えています。
2025年４月
石巻専修大学 経営学研究科長 三森 敏正
